日鉄物産の平均年収はいくら?年代別・職種別の実態と年収を上げる方法を解説

日鉄物産の平均年収はいくら?年代別・職種別の実態と年収を上げる方法を解説
この記事のポイント
  • 日鉄物産の平均年収は992万円で、2023年3月期の有価証券報告書の値です。
  • 2023年6月21日付で上場廃止となり、毎年の有価証券報告書による開示はなくなりました。
  • この記事では口コミや総合職の公表データも使い、年代別・職種別の実態と年収を上げる方法を整理します。
まずは登録しておくべき転職エージェント

※タブ切り替えできます

エージェント求人数詳細公式サイト

リクルートエージェント

★ 5.0
公開求人数76万件超 業界最大級の求人数。未経験からハイクラスまで幅広く対応する、まず登録したい定番エージェント。 無料登録

マスメディアン

★ 4.6
業界特化求人5,000件超 広告・Web・マスコミ業界に特化。業界出身アドバイザーが対応し、年収800万円以上の求人も約4割。 無料登録

ランスタッド

★ 4.5
保有求人数推定2万件超 外資系・グローバル企業に強い世界最大級の人材会社。求人の8割が非公開で、年収800万円以上が中心。 無料登録
エージェント評価クチコミ公式サイト

リクルートエージェント

★ 5.0
特におすすめ
・とにかく求人の量がすごく、希望条件に近い案件を次々紹介してもらえた。
・書類添削や面接対策が丁寧で、初めての転職でも安心して進められた。
無料登録

キャリアチケット転職エージェント

★ 4.6
特におすすめ
・20代向けという安心感があり、将来を見据えたキャリア提案をしてもらえた。
・面談が丁寧で、IT・コンサルなど成長業界への転職を一緒に考えてくれた。
無料登録

ランスタッド

★ 4.5
おすすめ
・外資系企業の求人に強く、年収交渉までしっかりサポートしてもらえた。
・対応のスピードが速く、テンポよくスムーズに選考を進められた。
無料登録
※2026年8月時点
株式会社CAREER FOCUS/東田尚起

日鉄物産は2023年に日本製鉄の完全子会社になり上場廃止しているので、有報の数字が一番新しいとは限りません。公表されている複数の数字を並べて、どの層に近いかで判断するのがおすすめですよ。

目次

日鉄物産の平均年収は992万円|上場廃止前の最後の有報データ

日鉄物産の平均年収を示す3つの数字

日鉄物産が最後に提出した有価証券報告書(2023年3月期)には、平均年間給与992万円、平均年齢44.0歳、平均勤続年数15.8年、従業員数1,294名と記載されています(IR BANK 日鉄物産 平均年収の推移)。専門商社の中でも高水準の数字です。

国内の給与所得者の平均給与は478万円、正社員に限っても545万円です(国税庁 令和6年分 民間給与実態統計調査)。日鉄物産の水準はその約1.8倍にあたります。

この992万円を鵜呑みにする前に押さえておきたいのが、開示自体がすでに止まっている点です。まず直近5年の推移と、上場廃止に至った経緯を確認します。

直近5年の平均年収推移

日鉄物産の平均年収は、2019年3月期から2023年3月期までの5年間で164万円増えています。特に最後の1年の伸びが大きく、前年から161万円の増加でした。

決算期平均年収平均年齢従業員数
2019年3月期828万円42.6歳1,708名
2020年3月期833万円43.1歳1,861名
2021年3月期817万円43.1歳1,840名
2022年3月期830万円43.4歳1,327名
2023年3月期992万円44.0歳1,294名

出典はIR BANK 日鉄物産 平均年収の推移(有価証券報告書の記載値を集計)です。

注目したいのは従業員数の動きです。2021年3月期の1,840名から2年で546名減り、同じ期間に平均年収が161万円跳ね上がっています。連結子会社への事業移管などで単体の従業員数が絞られ、残った社員の平均年収が押し上げられた可能性が考えられます。

日鉄物産の企業情報と日本製鉄完全子会社化の経緯

日鉄物産の公式サイト
出典 日鉄物産公式サイト

日鉄物産は1977年設立、東京都中央区日本橋に本社を置く専門商社です。鉄鋼、産機・インフラ、食糧、繊維の4つを事業の柱とし、日本製鉄グループの中核商社に位置づけられています(日鉄物産 会社概要)。

2026年3月31日時点の従業員数は単体1,508名、連結6,012名です。有報が最後に開示された2023年3月期の1,294名から、単体だけでも200名以上増えています。

日本製鉄は2022年12月、持分法適用関連会社だった日鉄物産を公開買い付け(TOB)で連結子会社化すると発表しました。2023年4月にTOBが成立して連結子会社となり、同年6月21日付で東証の上場が廃止されています(日本取引所グループ 上場廃止に関する決定)。

上場廃止後は有価証券報告書の提出義務がなくなるため、2023年3月期の992万円が外部から確認できる最後の公式な平均年収になっています。これ以降の年収動向は、口コミサイトや就職情報サイトの公表値から推測するほかありません。

ワンポイントアドバイス
非上場企業の年収は複数の情報源を突き合わせる

日鉄物産のように上場廃止で有報が止まった企業は、1つの数字だけで判断すると実態とずれます。口コミサイトの平均、就職情報サイトが公表する職種別平均、求人票の提示額を並べて、自分の年齢や職種に近いものを基準にしてください。

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!
目次