- 26歳は転職に成功した人の36.7%を25〜29歳が占めており、遅いとは言えない年代です。
- 年齢そのものは障壁ではなく、26歳は転職市場で最も動いている年代の一つです。
- 「ポテンシャル」採用の終わりが近く、実務で何をしてきたかを言葉にできるかが分かれ目です。
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株式会社CAREER FOCUS/東田尚起26歳の転職相談では「今さら動いても遅いですか」という質問が一番多いです。データを見ると、むしろ動いている人が最も多い年代です。焦らず、まず自分の現在地を整理するところから始めましょう。
26歳の転職が遅くない理由


26歳の転職が遅くない根拠は、転職市場の実データにあります。感覚ではなく数字で確認すると、不安の多くは思い込みだと分かります。
転職成功者の年代別割合
dodaの「転職成功者の平均年齢調査【2024年版】」では、転職成功者の年代別割合は24歳以下が10.6%、25〜29歳が36.7%、30〜34歳が23.1%、35〜39歳が13.0%、40歳以上が16.6%でした。25〜29歳が全体の3分の1以上を占めています。
2023年版でも25〜29歳は37.9%で、2年続けて最多の層です。26歳はこのボリュームゾーンの中心にいます。採用する企業側も、この年代の応募者に慣れています。
| 年代 | 転職成功者の割合(2024年) |
|---|---|
| 24歳以下 | 10.6% |
| 25〜29歳 | 36.7% |
| 30〜34歳 | 23.1% |
| 35〜39歳 | 13.0% |
| 40歳以上 | 16.6% |
※出典 doda「転職成功者の平均年齢調査【2024年版】」
表のとおり、25〜29歳は30代前半の約1.6倍の割合です。応募者の母数が多いぶん競争は起きますが、同時に採用実績も豊富な年代といえます。
年収アップの実績
dodaの年収アップ成功者の分析では、年収アップに成功した人の年齢分布は27歳が8.25%で最大、26歳が8.24%、28歳が7.99%でした。26歳は年収アップ成功者が最も多い年齢帯の一つです。
25〜29歳の平均アップ額は81万2,806円とされています。24歳以下の66万2,465円より大きく、30代前半の97万7,793円に近づいていく流れです。
異業種・異職種への挑戦しやすさ
dodaの2024年データでは、25〜29歳の異業種への転職割合は61.8%、異職種への転職割合は44.7%でした。24歳以下の68.7%・53.0%よりは下がるものの、30〜34歳の60.4%・41.7%を上回っています。
- 異業種への転職は25〜29歳の61.8%
- 異職種への転職は25〜29歳の44.7%
- 30〜34歳より新分野に動いた人の割合が高い
この3点に共通するのは、26歳なら職種や業界を変える選択が現実的に残っているという事実です。ただし割合が下がり始める年代でもあるため、動くなら早いほど選択肢は広くなります。



数字の見方で一つ注意があります。割合が高いことと、自分が受かることは別の話です。次の章で、企業が26歳のどこを見ているかを整理します。
不安なときほど、自分の感覚ではなく転職成功者の年代別データで現在地を確認してください。25〜29歳が最多という事実を知るだけで、応募に踏み出す心理的な負担はかなり下がります。
26歳の転職で企業が見るポイント


企業が26歳の応募者に求めるのは、新卒のような白紙の可能性ではなく、社会人数年分の実績に裏づけられた伸びしろです。評価の軸は大きく3つに分かれます。
実務の成果と再現性
20代後半の採用では、ポテンシャルに加えて実務で出した成果と、別の職場でも再現できる工夫が見られます。dodaも、20代後半はスキルや経験も見られるようになると整理しています。
成果は「売上を伸ばした」ではなく、「担当エリアの新規契約を前年の1.3倍にした」のように、数字と自分の行動をセットで示します。小さな数字でも構いません。数字がない職種なら、対応件数や処理時間の短縮といった変化を拾います。
退職理由と志望動機のつながり
26歳は社会人4年目前後で、退職理由は必ず聞かれます。評価されるのは、不満の羅列ではなく、退職理由が志望動機にそのままつながっている説明です。
たとえば「給与が上がらない」は「成果が給与に反映される環境で力を試したい」、「人間関係がつらい」は「チームで成果を出す働き方を重視している」、「残業が多い」は「限られた時間で成果を出す働き方に取り組みたい」と言い換えられます。事実に反しない範囲で整えることが前提です。
dodaの転職理由ランキング(2024年版、20代)では、給与・昇給への不満が39.3%、人間関係が29.1%、労働時間が27.5%でした。多くの人が同じ理由で動いているため、本音を隠す必要はありません。伝え方だけを整えます。
在籍期間と転職回数の見られ方
在籍期間が短い場合は、期間の長さよりも「なぜ短くなったか」と「そこから何を学んだか」を一貫して話せるかが問われます。事実は隠さず、短く簡潔に伝えます。
回数が増えている場合は、共通の軸を最初に示します。「営業職として顧客提案力を磨く」という軸があれば、会社が変わっても一貫したキャリアとして読まれます。
職務経歴書の実績欄は「何を」「どれだけ」「どうやって」の3点で書くと伝わります。数字が出せない仕事でも、件数や期間の変化なら必ず見つかります。
26歳の転職が2回目・3回目の場合の判断基準


2回目・3回目の転職でも、26歳なら挽回できます。ただし、回数が増えるほど説明の一貫性が重視されるため、判断基準を先に持っておく必要があります。
2回目の転職の考え方
2回目の転職は、1回目より転職理由が明確になっていることが多く、むしろ軸が定まっている人として評価されるケースがあります。最初の転職で何が合わなかったかを具体的に説明できれば、前向きな転職として受け取られます。
反対に、前回と同じ理由でまた辞めたいという状況なら、環境ではなく自分の選び方に原因がある可能性があります。応募前に、その点を整理してください。
3回目の転職の考え方
3回目になると、採用側は「また辞めないか」を最も気にします。ここで必要なのは、3社に共通する軸の提示と、次の会社で長く働く根拠です。
| 状況 | 採用側の見方 | 準備すること |
|---|---|---|
| 2回目・前職が1年以上 | 理由が明確なら不利になりにくい | 前職で得た成果の整理 |
| 2回目・前職が1年未満 | 定着性を確認される | 短期離職の経緯を短く説明 |
| 3回目 | 共通の軸があるかを見られる | 3社を貫くテーマを一文で示す |
※一般的な傾向であり、企業や職種によって評価は異なります
この表の通り、回数が同じでも前職の在籍期間や説明の仕方で見られ方は変わります。回数を気にしすぎるより、一貫性を作ることに時間を使うのが現実的です。
短期離職の伝え方
短期離職の説明では、前職の悪口を避けて、事実と学びの2点だけを伝えます。「入社前の想定と業務内容に差があり、次は事前に職務内容を確認した」のように、改善行動まで含めると納得されやすくなります。
- 退職の事実を先に短く述べる
- 前職への批判は入れない
- 次の会社で同じ失敗を防ぐ行動を添える
3つの点に共通するのは、過去の説明を未来の行動に結びつけることです。言い訳に聞こえるか、学びに聞こえるかは、この結び方で決まります。



回数が多い方ほど、エージェントに最初から正直に話しておくのがおすすめです。書類の見せ方を一緒に考えられます。
面接で聞かれてから考えると、言い訳に聞こえがちです。転職回数と在籍期間の説明は、職務経歴書を書く段階で一文にまとめておくと、面接でも落ち着いて話せます。
26歳の転職でスキルなしから始める棚卸し


「スキルなしで転職できるのか」という不安は、スキルがないのではなく、言語化できていない状態から生まれることが多いです。まず現職の経験を棚卸しします。
スキルなしと感じる原因
専門資格や専門職の経験がないと、人は自分を「スキルなし」と判断しがちです。しかし企業が見るのは、職種が変わっても持ち運べる力です。対人調整、段取り、数字の管理といった力は、どの職場でも使えます。
棚卸しの3つの視点
棚卸しは、3つの視点で現職の仕事を書き出すと進めやすくなります。紙1枚に書き出すだけで構いません。
「対人」では誰と何を調整したか、「進め方」では仕事をどう改善したか、「数字」では結果がどう変わったかを書きます。たとえば顧客対応や後輩指導、手順書の作成、ミスの削減、件数や時間の変化などが材料になります。
この3つを埋めると、スキルなしと思っていた経験が応募書類の材料に変わります。特に「進め方」は、成果が小さくても自分の工夫を示せる項目です。
未経験可の職種の選び方
26歳なら未経験可の求人は多く残っています。選ぶときは、職種名ではなく「入社後の育成体制」と「3年後に身につくスキル」で比べます。
- 研修やOJTの内容が求人に具体的に書かれている
- 入社後の担当業務が1年目から明示されている
- 先輩社員の経歴が公開されている
この3つが揃う求人は、未経験者を育てる前提で採用している可能性が高いです。反対に、育成の記載が薄い求人は慎重に確認してください。
資格取得を始める前に、現職の成果を3つ書き出してください。多くの場合、資格がなくても応募できる求人は見つかります。資格はその後の補強材料として考えるのが効率的です。
26歳の転職を成功させる準備と進め方


26歳の転職は、準備の質が結果を左右します。在職中に動き、書類を整え、情報を集めるという基本を、順番通りに進めるのが近道です。
在職中の活動と時期の逆算
転職活動は在職中に始めるのが基本です。収入が途切れないため、焦って条件を妥協する必要がありません。退職希望日から逆算して、応募開始の時期を決めます。
| 時期の目安 | やること |
|---|---|
| 退職希望の約4か月前 | 棚卸しと職務経歴書の作成、エージェント登録 |
| 約3か月前 | 求人の絞り込みと応募 |
| 約2か月前 | 面接と条件交渉 |
| 約1か月前 | 内定承諾と退職の申し出、引き継ぎ |
※期間はあくまで目安で、個人の状況や企業の選考スピードで変わります
スケジュールを決めておくと、ずるずると延びる事態を防げます。条件の良い求人は早く決まりやすいため、準備が整ったら積極的に応募する姿勢も大切です。
職務経歴書の整え方
職務経歴書は、棚卸しの結果を「担当業務」「成果」「工夫」の順に整理します。A4で1〜2枚に収め、読み手が1分で要点をつかめる形にします。
転職エージェントの活用
転職エージェントは、非公開求人の紹介や面接対策、年収交渉の代行といった支援を無料で受けられます。自分の市場価値を第三者の目で確認できる点も大きな利点です。複数のエージェントを併用して、提案の違いを比べると判断材料が増えます。



エージェントは担当者との相性も大切です。合わないと感じたら、遠慮せず担当変更や別のサービスの併用を検討してください。
1社ずつ結果を待つと時間がかかります。書類の準備ができた段階で、3〜5社に並行して応募すると、比較して選べる状態を作れます。
26歳の転職がうまくいかないケース


26歳の転職で後悔する人には、共通するパターンがあります。事前に知っておけば避けられるものがほとんどです。
目的が曖昧な転職
「今の会社が嫌だから」という不満だけで動くと、次の会社でも同じ不満を抱える可能性があります。不満の裏にある「本当はどうしたいか」を言葉にしてから応募します。
年収だけで決める転職
年収は重要ですが、それだけで選ぶと、働き方や成長環境が合わず短期で再転職になる恐れがあります。年収・働き方・成長の3軸で比べます。
- 年収が上がっても残業が大幅に増えないか
- 3年後に身につくスキルが明確か
- 評価制度が公開されているか
この3つを確認すれば、条件の一部だけに引きずられる判断を避けられます。
入社直後の再転職
入社して数か月で再び転職を考える場合は、一度立ち止まります。環境に慣れていないだけの可能性もあるため、感じている不満が1か月続いているかを目安に、上司や人事への相談も選択肢に入れます。



迷ったときは、紙に「辞めたい理由」と「得たいもの」を分けて書いてみてください。それだけで判断がぐっと楽になります。
年収、働き方、成長の3つから、絶対に譲れないものを一つ選んでください。軸が決まると、求人の絞り込みも面接での説明も一貫します。
26歳の転職によくある質問
26歳の転職で多く寄せられる疑問に、簡潔にお答えします。
26歳で職歴が浅くても転職できますか?
転職できます。26歳は第二新卒に近い扱いを受けられる場合もあり、ポテンシャルを評価する求人が多くあります。職歴が浅い場合でも、現職での取り組みや学んだことを具体的に示せれば選考は通りやすくなります。大切なのは、年数ではなく経験の中身を数字や行動で説明できるかどうかです。
26歳の女性は転職で不利になりますか?
年齢や性別だけで一律に不利になるとは言えません。結婚や出産といったライフイベントを見据えて、産休・育休の取得実績や働き方の柔軟性を求人から確認しておくと、入社後のミスマッチを防げます。気になる点は、エージェント経由で事前に確認すると聞きやすくなります。
26歳で未経験職種に転職できますか?
可能です。dodaの2024年データでも、25〜29歳の44.7%が異職種へ転職しています。ただし、未経験の場合は学習意欲や適応力の裏づけが求められるため、独学の内容や現職で活かせる経験を具体的に伝える準備をしてください。
求人票だけでは分からない社風や働き方は、エージェント経由で確認できます。気になることは遠慮せず質問し、入社前に不安を減らしておくのが賢い進め方です。
26歳の転職のまとめ
26歳の転職は遅くありません。転職成功者の36.7%が25〜29歳という事実が、それを裏づけています。大切なのは、年齢ではなく実務の成果をどう言葉にするかです。
2回目・3回目の転職は、共通の軸を示せれば挽回できます。スキルなしと感じる場合も、棚卸しで経験を整理すれば応募の材料は見つかります。
まずは現職の成果を紙に書き出し、在職中に転職エージェントへ相談するところから始めてください。
出典・参考情報
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FOCUS AGENT:東田 尚起


株式会社リクルートにてHR領域に従事。
求人広告営業(indeed/リクナビnext)をメインに、転職エージェントとしても従事。
自ら立ち上げた就職系メディアの事業売却を経験し、転職支援と日系企業を中心に複数社のRPO業務も担う。









