公認心理師はやめとけと言われる理由と年収・向き不向きの実態

「公認心理師 やめとけ」と検索する背景には、大学・大学院での長い養成課程にお金と時間がかかること、専門職としては年収が低めに見えること、クライエントの苦しみに向き合い続ける感情労働の重さといった事情があります。

これらは個人の努力不足ではなく、資格の制度設計と雇用の仕組みに起因する部分が大きいのが実態です。本記事では一次情報をもとに「やめとけ」と言われる理由を正直に整理したうえで、向いている人には有望な選択肢であることも併せて解説します。

公認心理師は臨床心理のカウンセリング・心理検査を担う国家資格で、福祉制度の案内や社会資源の調整を主軸とする精神保健福祉士とは専門領域が異なります。両資格を混同したまま求人を比較すると、働き方のイメージがずれやすいため注意が必要です。

同じ国家資格でも、配属される分野や雇用形態によって収入や働きやすさの実感は大きく変わります。感覚論だけで判断せず、一次情報に基づいた数字を踏まえて進路を検討することが、後悔の少ない選択につながります。

公認心理師はやめとけと言われる理由

公認心理師に「やめとけ」という声が向けられる理由は、ひとつの原因に絞れるものではありません。資格取得までの投資、年収水準、雇用の不安定さ、感情労働の重さという、性質の異なる要因が重なっています。

これらは資格そのものの価値を否定するものではなく、養成課程の仕組みや配属先の雇用形態によって差が大きい点も押さえておく必要があります。

ここでは制度的な背景から順番に見ていきます。

大学・大学院の養成課程にお金と時間がかかる

公認心理師の受験資格を得る主なルートは、大学の学部で心理学の指定科目を履修したうえで、大学院の指定科目を修了する経路です。つまり学部4年＋大学院2年の計6年が標準的な取得期間になります。

大学院を置いていない、または公認心理師対応カリキュラムを持たない心理学科も存在するため、進学先選びの段階でつまずくケースもあります。学費に加えて実習費用もかかり、資格取得までの投資は決して小さくありません。

平均年収433万円でも専門性に見合わないと感じやすい

厚生労働省の令和2年度障害者総合福祉推進事業「公認心理師の活動状況等に関する調査」によると、公認心理師の平均年収は約433万円とされています。全職種平均と比べて極端に低い水準ではありませんが、6年間の養成課程を経た専門職としては見合わないと感じる人が一定数います。

年収300万円台から400万円台に回答が集中しており、臨床経験を積んでも収入が大きく伸びにくい構造が指摘されています。

非常勤・非正規雇用のポジションが多い

心理職の求人は常勤枠が限られ、非常勤やパートタイムの掛け持ちで生計を立てる働き方が珍しくありません。同調査でも非常勤は年収200万円台から300万円台に回答が集中しており、常勤との差が大きいことが分かります。

複数の職場を掛け持ちする「非常勤掛け持ち」のスタイルは、収入の安定という点では常勤に劣りますが、分野を横断して経験を積みやすいという側面もあります。

クライエントの苦しみに向き合う感情労働の重さ

公認心理師が対応する相談には、うつ、虐待、発達特性、依存症、希死念慮など、答えがすぐに出ない事例が多く含まれます。面接の時間だけでなく、記録作成やケースカンファレンスへの参加でも神経を使います。

こうした相談を日常的に受け止め続けると、共感疲労や燃え尽き症候群につながりやすいとされています。感情労働としての負荷の高さは、事務職や技術職にはない特有の悩みです。

精神保健福祉士との役割の違いが分かりにくい

公認心理師と精神保健福祉士は、どちらも心に関わる国家資格のため混同されがちですが、専門領域は明確に異なります。公認心理師はカウンセリングや心理検査による臨床心理の支援が軸、精神保健福祉士は福祉制度の案内や社会資源の調整といったソーシャルワークが軸です。

求人票でこの違いが明示されていない場合もあり、自分が担う業務の中身を面接で具体的に確認しないまま入職してギャップを感じるケースも見られます。どちらの資格を活かす求人なのかを事前に見極めることが大切です。