日本製鋼所の平均年収は713万円｜年代別・職種別の実態と年収を上げる方法を解説

日本製鋼所の平均年収は713万円｜有価証券報告書の最新データ

日本製鋼所の直近の平均年収は713万円です（2026年3月期 有価証券報告書、平均年齢38.8歳、平均勤続年数12.6年、単体の従業員2,028名）。出典は日本製鋼所 有価証券報告書で、経年の数字はIR BANK 日本製鋼所 平均年収の推移にまとまっています。

有価証券報告書の平均年間給与は、賞与と基準外賃金を含み、単体の従業員だけを対象にした金額です。連結で5,419名いる従業員のうち、日本製鋼所本体に在籍する2,028名の数字だと考えるとずれが少なくなります。

日本経済新聞の企業情報では同じ数字が7,137,000円と表示されており、一部のサイトでは四捨五入して714万円としています。本記事ではIR BANKの表記に合わせて713万円で統一します。

国税庁の令和6年分 民間給与実態統計調査では、国内の給与所得者の平均給与は478万円です。日本製鋼所の713万円は、その約1.5倍にあたります。

直近5年の平均年収推移

日本製鋼所の平均年収は、2022年3月期から2026年3月期までの4年間で54万円増えています。5年分を並べると、毎年着実に上がっていることがわかります。

決算期	平均年収	平均年齢	単体従業員数
2022年3月期	659万円	39.6歳	1,767名
2023年3月期	677万円	39.3歳	1,758名
2024年3月期	686万円	39.0歳	1,901名
2025年3月期	693万円	38.8歳	1,982名
2026年3月期	713万円	38.8歳	2,028名

出典はIR BANK 日本製鋼所 平均年収の推移（有価証券報告書の記載値を集計）です。

長い目で見ると、2014年3月期の589万円から2017年3月期の569万円まで下がった時期がありました。そこから2018年3月期の574万円を起点に8年連続で平均年収が増加しており、2026年3月期の713万円は2014年以降で最も高い数字です。

なかでも2019年3月期は574万円から614万円へ40万円上がり、13年間で最大の伸びでした。直近の2026年3月期も20万円の増加で、2番目に大きい上げ幅です。

平均年収が前年から約20万円上がった背景

2026年3月期は前期の693万円から約20万円の増加でした。同じ期の連結売上高は2,748億円で、前期の2,485億円から約10%伸びています（日本製鋼所 会社概要、Wikipedia 日本製鋼所）。

平均年齢は38.8歳で前期と同じ、平均勤続年数は12.5年から12.6年へ微増にとどまります。社員の年齢構成がほとんど変わらないなかで平均年収が上がっているため、年功による押し上げよりも、業績に連動した賞与や賃上げの影響が大きいと考えられます。

単体の従業員数は1,982名から2,028名へ46名増えました。採用が増えると平均年齢や勤続年数が下がり、平均年収も押し下げられやすくなります。それでも平均年収が伸びたことは、評価できる材料です。

日本経済新聞の企業ニュースでは、次世代原発向けの米国事業、射出成形機の11年ぶりの刷新、JX金属とのAIサーバー向け銅合金の増産といった話題が並んでいます。成長分野の仕事が増えているかどうかは、今後の賞与や昇給に影響する点です。

日本製鋼所の企業情報と事業構成

日本製鋼所は1907年に創業し、1950年に設立された企業です。東京都品川区大崎に本社を置き、東証プライム市場に上場しています（証券コード5631）。名前が似ている日本製鉄とは別の会社で、三井グループに属します。

公式サイトでは、事業を樹脂機械、産業機械、防衛関係、素形材・エンジニアリング、新規事業に分けて紹介しています。射出成形機などの樹脂機械と、発電や化学プラント向けの大型鋳鍛鋼品が事業の柱です（日本製鋼所 会社概要、日本経済新聞 日本製鋼所 年収）。

2026年3月期の売上高は連結で2,748億円、単体で1,565億円です。資本金は198億円、連結従業員数は5,419名で、製造拠点は室蘭、広島、横浜などに置かれています。

事業の中心が機械と大型部材のため、年収を比べる相手は鉄鋼大手ではなく、重工・機械メーカーになります。後半の比較表でも、この基準で同業3社を選びました。