DTSの平均年収は658万円です(2026年3月期 有価証券報告書)。平均年齢は39.7歳、平均勤続年数は15.1年となっています。
国内の給与所得者の平均給与は478万円、正社員に限ると545万円です(国税庁 令和6年分 民間給与実態統計調査)。DTSの水準は正社員平均を約110万円上回ります。
ただし658万円は全社平均です。口コミ集計ではPMとエンジニア・SEの間に約270万円の開きで、年代や役職によっても中身は大きく変わります。この記事では有価証券報告書の数字を起点に、年代別・職種別の実態、独立系SIerの同業他社との差、年収を上げる道筋を整理します。
FOCUS AGENT:東田 尚起

株式会社リクルートにてHR領域に従事。
求人広告営業(indeed/リクナビnext)をメインに、転職エージェントとしても従事。
自ら立ち上げた就職系メディアの事業売却を経験し、転職支援と日系企業を中心に複数社のRPO業務も担う。
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株式会社CAREER FOCUS/東田尚起DTSという社名の会社は、音響技術の米国企業や、グループ会社のDTSインサイト、DTS WESTなど複数あります。この記事で扱うのは東証プライム上場の独立系SIer、株式会社DTS(証券コード9682)単体の年収です。グループ会社の求人と混同しないよう注意してくださいね。
DTSの平均年収は658万円|有価証券報告書の最新データ


DTSの直近の平均年収は658万円です(2026年3月期 有価証券報告書、平均年齢39.7歳、平均勤続年数15.1年、従業員3,199名)。出典はDTS 有価証券報告書で、経年の数字はIR BANK DTS 平均年収の推移にまとまっています。
有価証券報告書の平均年間給与は、賞与と基準外賃金を含み、DTS単体の従業員だけを対象にした金額です。連結では6,135名の従業員がいますが、グループ会社の社員は含まれていません(DTS 会社概要)。
まず5年分の推移から、この658万円がどの位置にある数字なのかを確認します。
直近5年の平均年収推移
DTSの平均年収は、2022年3月期の600万円から2026年3月期の658万円まで、4年間で58万円増えました。平均年齢は39歳台でほぼ動いていないため、社員構成の変化ではなく給与水準そのものが上がったと読み取れます。
| 決算期 | 平均年収 | 平均年齢 | 従業員数 |
|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 600万円 | 39.8歳 | 2,999名 |
| 2023年3月期 | 601万円 | 39.6歳 | 3,071名 |
| 2024年3月期 | 612万円 | 39.8歳 | 3,111名 |
| 2025年3月期 | 643万円 | 39.6歳 | 3,172名 |
| 2026年3月期 | 658万円 | 39.7歳 | 3,199名 |
出典はIR BANK DTS 平均年収の推移(有価証券報告書の記載値を集計)です。
さらに遡ると、2016年3月期は619万円でした。そこから2023年3月期の601万円まで、7年間ほぼ横ばいが続いていました。上昇に転じたのはここ3年のことです。
平均年収が3年で57万円上がった背景
伸びの背景にあるのは業績の拡大です。2026年3月期の連結売上高は1,352億円で前期比7.4%増、営業利益は164億円で同13.4%増と、いずれも過去最高を更新しました(日本経済新聞 DTSの決算記事)。
業績連動の賞与が増えたことに加え、IT人材の採用競争が激しくなり、初任給やベースの引き上げが業界全体で進んだ影響もあります。DTSの2026年4月の大学卒初任給は月275,000円です(DTS 新卒採用 採用データ)。
2027年3月期も売上高1,420億円、営業利益170億円と増収増益の予想です。業績は右肩上がりの局面にあり、平均年収の上昇が続く下地はそろっています。
DTSの企業情報と事業の特徴


DTSは1972年設立、東京都中央区八丁堀に本社を置く東証プライム上場のシステムインテグレーターです。特定のメーカーや親会社の系列に属さない独立系SIerで、金融・公共・通信・製造など幅広い業界のシステム開発と運用を手がけています(DTS 会社概要)。
2026年3月期の単独売上高は882億円、連結売上高は1,352億円です。単独で連結売上の6割以上を稼ぐ構造になっており、長期の保守運用案件を多く抱えています。
年収への影響で押さえたいのは、特定の親会社からの安定受注がない代わりに、顧客業界を分散させて業績を積み上げてきた点です。2026年3月期も増収増益で着地しており、この安定性が昇給の原資になっています。現在はDTS 中期経営計画を推進中です。
有価証券報告書の658万円はDTS単体の従業員3,199名が対象です。DTS WESTやDTSインサイト、九州DTSなどのグループ会社は別会社として給与体系が異なります。求人票を見るときは、採用するのがどの法人なのかを最初に確認すると比較を誤りません。
DTSの年代別の年収目安


有価証券報告書には年代別の内訳は記載されません。そのため年代別の数字は、公開されている平均年収と年齢構成から組み立てた推計値になります。
以下は年収ガイド DTSが平均年収600万円時点の統計をもとに算出した推計です。現在の658万円を基準にすると、表の金額はおおむね1割ほど上振れすると考えてください。
| 年齢 | 推計年収 | 位置づけ |
|---|---|---|
| 25歳 | 342万円 | SEとして現場配属、みなし残業込みの月給 |
| 30歳 | 444万円 | サブリーダーとして評価差が出始める |
| 35歳 | 526万円 | リーダー・主任への昇格が分岐点 |
| 40歳 | 603万円 | 全社平均に近づく層 |
| 45歳 | 671万円 | 管理職登用の有無で差が開く |
| 50歳 | 743万円 | 役職の有無で個人差が大きい |
| 55歳 | 811万円 | 生涯で最も年収が高い時期 |
20代・30代の年収
25歳の推計は342万円、30歳で444万円です。現在の水準に引き直すと、20代後半でおおむね400万円台前半が目安になります。
出発点となる初任給は、2026年4月入社の大学卒で月275,000円、修士了で月299,000円です(DTS 新卒採用 採用データ)。この金額には地域手当10,000円と、時間外勤務10時間分のみなし時間外手当(大学卒21,000円)が含まれています。
30代に入るとリーダーやチーフへの昇格で差が生まれます。推計では30歳444万円から35歳526万円へ、5年間で約80万円の伸びです。プロジェクトの規模と担う役割が、この年代の年収を左右します。
40代・50代の年収
40歳の推計は603万円で、全社平均の658万円をまだ下回ります。45歳で671万円、50歳で743万円と、平均を超えるのは40代半ば以降という計算です。
ここで差を決めるのは管理職への登用です。口コミ集計ではPM職の平均が764万円で、エンジニア・SEの492万円との差は約270万円となっています(OpenWork DTS 年収・給与制度)。
平均勤続年数が15.1年と長いことも、この年代の数字に効いています。長く在籍した社員が積み上げた昇給が平均値を押し上げている面があり、中途入社の場合は推計値より低めに着地することもあります。
額面年収と手取りの差
表に並ぶ金額はすべて額面です。実際に受け取る金額は、社会保険料と所得税・住民税を引いたあとの手取りになります。
目安として、年収450万円なら手取りは約350万円、年収650万円なら手取りは490万円から500万円程度です。額面が上がるほど税率が上がるため、手取りの伸びは額面の伸びより緩やかになります。
DTSは賞与と残業代の比重が大きい給与構造だという声が多く、月々の手取りは残業時間によって上下するがある点も押さえておきたいところです。
年代別の数字は統計モデルによる推計で、個人の実額とは幅があります。転職で年収を比較するときは、この表を目安にしながら、オファー面談で基本給・賞与・みなし残業の内訳まで確認してください。額面が同じでも、残業代込みかどうかで働き方が変わります。
DTSの職種別・役職別の年収の違い


職種による差ははっきりしています。口コミ集計では、PM764万円、スタッフ666万円、営業539万円、開発522万円、エンジニア・SE492万円と、最も高いPMと最も低いエンジニア・SEで272万円の開きがあります(OpenWork DTS 年収・給与制度)。
なお、この口コミ集計の全体平均は504万円で、回答者347人の平均年齢は32歳です。有価証券報告書の658万円(平均年齢39.7歳)より若い層の声が中心で、その分だけ金額が低く出ています。
職種別の数字は、年齢差を含んだ目安として読むのが正確です。
PM・管理職の年収傾向
PMの口コミ平均は764万円で、レンジは650万円から950万円です。DTSで年収700万円を超えるのは、プロジェクト全体の予算と品質に責任を持つPMや課長級が中心と考えてよいでしょう。
DTSは大規模な金融・公共系システムを長期で担当するケースが多く、PMが管理するチームの人数や案件の金額が評価に反映されやすい構造です。
役職手当は給与の構成項目として明記されています(DTS 新卒採用 採用データ)。昇格と同時に基本給と手当が段階的に上がる仕組みです。
エンジニア・SEの年収傾向
エンジニア・SEの口コミ平均は492万円、開発職は522万円です。社員数が最も多い層で、レンジが200万円から900万円と職種の中で最も広いのが特徴です。
幅が広いのは、若手の開発メンバーからリーダークラスまでが同じ職種区分に含まれるためです。上流工程の要件定義や設計を担えるようになると、PMへの道が開け、年収も上のレンジに移ります。
新卒の初任給には時間外勤務10時間分のみなし時間外手当が含まれ、それを超えた分は時間外手当として支給されます。残業の多い案件に配属されると、同じ等級でも年収が上振れする仕組みです。
営業・スタッフ職の年収傾向
営業職の口コミ平均は539万円で、レンジは420万円から750万円です。顧客企業との関係構築と案件の受注を担い、エンジニア職よりレンジの下限が高いのが特徴です。
スタッフ職(経理・人事などの管理部門)は666万円と、PMに次ぐ水準です。回答者の年齢層が高めであることや、新卒採用のコーポレートスタッフ枠が若干名と少ないことが影響していると考えられます。
いずれの職種も、昇給は年1回4月、賞与は年2回(6月・12月)で共通です(DTS 新卒採用 採用データ)。
DTSは職種によって年収レンジが大きく違い、エンジニア・SEとPMでは平均で約270万円の差があります。入社時の職種だけでなく、何年目でリーダーやPMを任される人が多いのかを面接で質問しておくと、入社後の年収カーブを具体的に描けます。



平均年収658万円という数字だけを見て応募すると、エンジニア職の提示額とのギャップに驚く方が多いです。自分が入る職種と等級の想定年収を、みなし残業の有無まで含めて先に確認しておきましょう。
DTSの年収を独立系SIer3社と比較
DTSと年収を比べる相手は、同じくメーカーや親会社の系列に属さない、または近い事業構造を持つSIerが適しています。ここではSCSK、TISI(旧TIS)、NSDの3社と比較します。
いずれも3月決算で有価証券報告書を提出しており、同じ基準の数字で並べられます。
| 企業名 | 平均年収 | 平均年齢 | 従業員数 | 決算期 |
|---|---|---|---|---|
| TISI | 828万円 | 40.67歳 | 6,066名 | 2026年3月期 |
| SCSK | 796万円 | 42.67歳 | 8,493名 | 2026年3月期 |
| NSD | 751万円 | 39.2歳 | 3,305名 | 2026年3月期 |
| DTS | 658万円 | 39.7歳 | 3,199名 | 2026年3月期 |
出典はIR BANK DTS 平均年収の推移、IR BANK SCSK、IR BANK TISI、IR BANK NSDです。DTSは4社の中で最も低く、トップのTISIとは170万円の差があります。
SCSKの年収


SCSKの平均年収は796万円です(2026年3月期、平均年齢42.67歳、従業員8,493名)。DTSとの差は138万円ですが、平均年齢もDTSより3歳高い点を割り引いて見る必要があります。
SCSKは住友商事グループのSIerで、2014年3月期の689万円から12年で107万円増えています(IR BANK SCSK)。同じ期間のDTSは596万円から658万円へ62万円の増加で、伸び幅でもSCSKが上回るです。
住友商事グループの大型案件と自社サービスの両方を持つことが、給与水準の差につながっていると考えられます。
TISIの年収


TISIの平均年収は828万円です(2026年3月期、平均年齢40.67歳、従業員6,066名)。DTSとの差は170万円で、4社の中で最も高い水準です。
注目したいのは伸び方です。2020年3月期の701万円から6年で127万円増えています(IR BANK TISI)。同じ期間のDTSは612万円から658万円へ46万円の増加にとどまりました。
TISIは決済やクレジットカード関連のシステムに強く、自社で運営するサービス型の事業を持っています。平均年齢はDTSとほぼ同じで、年齢差だけでは説明できない差が生まれています。
NSDの年収


NSDの平均年収は751万円です(2026年3月期、平均年齢39.2歳、従業員3,305名)。平均年齢と従業員数がDTSとほぼ同じで、4社の中で最も条件の近い比較相手です。
それでも差は93万円あります。NSDは2022年3月期の651万円から4年で100万円上げており(IR BANK NSD)、独立系の中堅SIerでも毎年約20万円から30万円台の上昇が続いています。
同じ規模・同じ年齢構成の独立系SIerでこれだけの差がつくのは、賃上げの方針と利益率の違いが大きいと考えられます。DTSも直近2年で46万円上げていますが、追いつくにはもう数年かかる計算です。
平均年収は平均年齢に大きく左右されます。SCSKはDTSより3歳高く、その分だけ平均値も上に出ます。一方でNSDは年齢がほぼ同じでも93万円の差があり、こちらは給与水準そのものの違いです。年齢の近い会社同士で比べると、差の中身が見えてきます。



4社を並べると、DTSの年収は独立系SIerの中で控えめな水準にあることがわかります。一方で直近2年の伸びは大きく、業績も過去最高を更新しています。今の水準だけでなく、これからの伸びしろもセットで判断すると納得感のある選択ができますよ。
DTSの年収に関する口コミ・評判
口コミサイトの集計では、DTSの平均年収は504万円です(正社員347人の回答、回答者の平均年齢32歳、OpenWork DTS 年収・給与制度)。年収レンジは200万円から960万円と幅があります。
有価証券報告書の658万円との差は154万円です。回答者の平均年齢が32歳と、有価証券報告書の39.7歳より7歳以上若いことが主な理由と考えられます。
金額そのものより、給与の中身に関する声に特徴があります。
給与水準に対する社員の評価
口コミでは、等級ごとに給与の幅が決まるグレード制で、同業他社と比べて高い水準ではないという指摘が目立ちます(OpenWork DTS 年収・給与制度)。年功的に少しずつ上がる部分が大きく、昇給額は年に数千円程度という声もあります。
一方で、賞与が安定して支給されることや、評価に応じて昇格すれば年収が上がることを評価する声もあります。資格取得に応じた手当があることも、エンジニアにとっては収入を上げる手段になっています。
前述の比較のとおり、独立系SIerの中では控えめな水準ですが、過去最高を更新した業績を背景に直近2年は上昇しています。口コミの多くはこの上昇前の時期のものである点も考慮が必要です。
賞与と残業代の比重
DTSの給与は基本給が低めで、賞与と残業代で年収を補うという構造が指摘されています。月々の収入は、所属部署やプロジェクトの繁忙度によって変動します。
新卒の初任給には10時間分のみなし時間外手当が含まれており、それを超えた残業には時間外手当が支払われます(DTS 新卒採用 採用データ)。残業代がきちんと支給される点は安心材料ですが、残業が減ると年収も下がる仕組みです。
業界全体で残業時間の削減が進んでいるため、残業代で年収を上乗せする余地は今後小さくなっていく可能性があります。転職時は、提示額にどれだけの残業代が見込まれているのかを確認しておくと安心です。
- 基本給は等級ごとに決まるグレード制
- 賞与は年2回(6月・12月)の支給
- 残業代は10時間分のみなし手当を超えた分を支給
- 資格取得に応じた手当やプロフェッショナル手当がある
この4点に共通するのは、基本給以外の要素で年収が動く余地が大きいことです。
賞与と残業代の比重が大きい会社では、提示年収の内訳が判断材料になります。基本給、賞与見込み、みなし残業の時間数を分けて出してもらうと、同じ提示額でも実際の働き方や残業が減った場合の年収が読めるようになります。



残業代込みで年収が決まる会社は、配属先の忙しさで収入が変わります。今の年収が残業時間にどれだけ支えられているのかを把握しておくと、転職時の比較で損をしにくくなりますよ。
DTSで年収を上げる方法


DTSで年収を上げる道は3つあります。社内でPMや管理職に昇格する、資格と専門性で手当や評価を上積みする、外部へ転職するという選択です。
順番として現実的なのは社内での昇格です。PM職の口コミ平均764万円という水準は、上流工程の経験を積めば社内で届く目標になります。
PM・管理職への昇格
DTSの給与はグレード制で、昇格のタイミングで年収が段階的に動きます。年功で上がる部分は年に数千円程度と小さく、リーダーやPMへの昇格が年収を大きく変えます。
エンジニア・SEの492万円とPMの764万円の差約270万円が、その昇格の重みです。要件定義や顧客折衝など上流工程の経験を早めに積むことが、PMへの近道になります。
DTSは金融や公共など長期の大型案件を多く抱えているため、同じプロジェクトの中で役割を広げていける環境があります。
資格と専門性による上積み
DTSの給与には、役職手当に加えてプロフェッショナル手当などの手当があります(DTS 新卒採用 採用データ)。資格取得に応じた手当があるという声も口コミで見られます。
クラウドやセキュリティ、ServiceNowなどのソリューションは、DTSが力を入れている領域です。需要の高い技術の資格と実務経験をセットで持つことで、社内評価と転職市場の評価の両方を高められます。
手当の金額は大きくなくても、専門性が認められれば需要の高いプロジェクトへのアサインやPM登用につながり、結果として年収の伸びが大きくなります。
転職によるキャリアアップ
社内での昇格が見通せない場合は、転職が選択肢になります。TISI828万円、SCSK796万円、NSD751万円と、同業の独立系・中堅SIerは全社平均でDTSを90万円から170万円上回ります。
ただし全社平均の差がそのまま提示年収に反映されるとは限りません。年齢と職種をそろえて比較する必要があります。
DTSで金融や公共の大規模システムを経験したエンジニアは、SIer大手やユーザー企業の社内SE、コンサルティングファームでも評価されます。担当してきた業界知識を持ち込める転職先を選ぶほうが、年収の維持と上積みの両方を狙えます。
提示年収の相場を知るには、IT業界の求人を複数社分まとめて見られる転職エージェントの利用が早道です。非公開求人を含めて現在の市場価値を確認してから、社内に残るか外に出るかを決める順番が合理的です。
転職を決めていなくても、エージェントに職務経歴を見てもらえば現在の想定年収レンジがわかります。社内の昇格ペースと外部の提示額を同じ物差しで比べられるようになり、どちらを選ぶにしても判断材料が増えます。



SIerで大規模案件を長く経験してきた方は、ご自身が思っている以上に転職市場で評価されることがあります。転職を決める前でも、自分の経験がいくらで評価されるのかを一度確かめておくと、社内でのキャリアの考え方も変わりますよ。
DTSの年収に関するよくある質問
DTSの年収について、検索されることの多い疑問をまとめます。数字はいずれも公開資料をもとにしています。
DTSの初任給はいくらですか
2026年4月入社の初任給は、大学卒が月275,000円、修士了が月299,000円です。この金額には地域手当10,000円と、時間外勤務10時間分のみなし時間外手当(大学卒21,000円、修士了23,000円)が含まれています(DTS 新卒採用 採用データ)。
昇給は年1回4月、賞与は年2回(6月・12月)です。勤務時間は8時50分から17時35分が基本で、勤務地は本社を含む首都圏が中心です。
みなし時間外手当を除いた金額で比べると、大学卒の実質的な基本部分は月25万円台です。他社と初任給を比べるときは、この内訳をそろえて見る必要があります。
DTSで年収1,000万円は目指せますか
口コミ集計の年収レンジの上限は960万円で、PM職のレンジも650万円から950万円です(OpenWork DTS 年収・給与制度)。一般的なPMや課長級では1,000万円に届きにくいのが実情です。
1,000万円を超えるのは、部長級以上の上位管理職に限られると考えるのが現実的です。年代別の推計でも、55歳で811万円(平均600万円時点の統計ベース)となっています。
40代までに1,000万円を狙うなら、社内の昇格だけでなく、年収水準の高い同業他社やコンサルティングファームへの転職も比較対象に入れるとよいでしょう。
DTSの平均年収は今後も上がりますか
直近3年は601万円から658万円へと上昇しており、特に2025年3月期は前期から31万円増えました(IR BANK DTS 平均年収の推移)。それまで7年近く横ばいだった流れから、明確に上昇局面に入っています。
2026年3月期は売上高・営業利益ともに過去最高で、2027年3月期も売上高1,420億円、営業利益170億円と増収増益の予想です(日本経済新聞 DTSの決算記事)。
業績の伸びが続けば、賞与を通じて平均年収にも反映される余地があります。ただし同業他社も賃上げを進めているため、差が縮まるかどうかは今後数年の動きを見る必要があります。
DTSの決算期は3月で、有価証券報告書は毎年6月下旬に提出されます。転職活動中に年収を確認するなら、IR情報の有価証券報告書ページで最新版を見るのが最も確実です。転職サイトや口コミの数字は更新が遅れていることがあります。
まとめ
DTSの平均年収は658万円です(2026年3月期 有価証券報告書、平均年齢39.7歳、平均勤続年数15.1年)。国内の正社員平均545万円を約110万円上回る水準です。
直近3年で57万円上がり、2016年3月期から続いた横ばいを抜け出しました。背景には売上高・営業利益がともに過去最高を更新した業績の拡大があります。
ただし全社平均と個別の実態には差があります。口コミ集計ではPM764万円、スタッフ666万円、営業539万円、エンジニア・SE492万円と、職種によって約270万円の開きがありました。
独立系SIerの同業と並べると、TISI828万円、SCSK796万円、NSD751万円で、DTSは4社の中で最も低い水準です。年齢と規模が近いNSDとも93万円の差があります。
年収を上げる道は、PMや管理職への昇格、資格と専門性による上積み、外部への転職の3つです。基本給が低めで賞与と残業代の比重が大きい給与構造も踏まえて、同じ条件で比較してください。
転職を検討する場合は、全社平均ではなく同年代・同職種で比べることが大切です。金融や公共の大規模システムで培った経験を持ち込める転職先を選べば、経験を捨てずに年収を上げる余地が生まれます。









