日本電子の平均年収は857万円|年代別・職種別の実態と年収を上げる方法を解説

この記事のポイント
  • 日本電子の平均年収は857万円(2026年3月期、前期比+29万円)です。
  • 国内の給与所得者の平均給与478万円の約1.8倍にあたります。
  • 同業3社では島津製作所924万円に届かず、堀場製作所820万円を上回る位置です。
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日本電子は電子顕微鏡や核磁気共鳴装置を軸にした、専門性の高い装置メーカーです。年収を見るときは、同じ分析機器や真空装置の会社と並べて比べると、実態がつかみやすくなりますよ。

目次

日本電子の平均年収は857万円|有価証券報告書の最新データ

日本電子の平均年収の全体像

日本電子の直近の平均年収は857万円です(2026年3月期 有価証券報告書、平均年齢44.6歳、平均勤続年数15.9年、従業員2,313名)。数字はIR BANK 日本電子 平均年収の推移に有価証券報告書の記載値としてまとまっています。

有価証券報告書の平均年間給与は、賞与と基準外賃金を含み、単体の従業員だけを対象にした金額です。海外現地法人の社員は含まれないため、日本国内で雇用されている社員の水準を示す数字と読み取れます。

まず5年分の推移から、この857万円がどの位置にある数字なのかを確認します。

直近5年の平均年収推移

日本電子の平均年収は、2022年3月期の774万円から2026年3月期の857万円まで、4年間で83万円増えました。前期比で下がった年はなく、5期連続で上昇しています。

決算期平均年収平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年3月期774万円44.5歳17.3年2,092名
2023年3月期789万円44.6歳16.9年2,259名
2024年3月期803万円44.6歳16.8年2,277名
2025年3月期828万円44.5歳16.6年2,315名
2026年3月期857万円44.6歳15.9年2,313名

出典はIR BANK 日本電子 平均年収の推移(有価証券報告書の記載値を集計)です。

目を引くのは、平均年齢がほぼ横ばいで推移している点です。年齢構成が高まったわけではないのに年収が伸びているため、給与水準そのものが上がってきたと読み取れます。

平均年収が前年から29万円上がった背景

2026年3月期の平均年収は前期から29万円増えました。直近4期の伸び幅は、15万円、14万円、25万円、29万円と、2025年3月期以降に加速しています。

連結の純利益は2026年3月期が221億円で前期比18.2%増でした(the-shashi 日本電子 組織と給料)。一方で2025年3月期は純利益が187億円と13.9%減ったにもかかわらず、平均年収は25万円増えています。

利益が落ちた年でも平均年収は下がらなかったことから、賞与の振れ幅より基本給の底上げが効いている可能性があります。

もう1つの注目点は平均勤続年数です。2022年3月期の17.3年から2026年3月期の15.9年へ短くなっており、2022年と2023年に従業員が合わせて309名増えたことが影響しています。

勤続の浅い社員が増えても平均が上がっているため、全体の賃金水準が上向いたと見るのが自然です。

日本電子の企業情報と事業内容

日本電子の公式サイト
出典 日本電子公式サイト

日本電子は東京都昭島市に本社を置く東証プライム上場企業です(証券コード6951)。1949年5月に電子顕微鏡の開発会社として発足し、2024年5月に創立75周年を迎えました。

主力は電子顕微鏡、核磁気共鳴装置(NMR)、質量分析計などの理科学機器で、半導体向けの電子ビーム描画装置や、電子ビーム金属3Dプリンターなどの産業機器も手がけます。21の海外現地法人を拠点に、130カ国以上で装置が使われていると、採用サイトで紹介されています(日本電子 採用情報)。

医用機器事業は、新設の完全子会社に承継したうえでシスメックスへ株式を譲渡する形で、2026年4月1日を効力発生日とする計画で発表されました(日本M&Aセンター M&Aニュース 日本電子)。2026年3月期の有価証券報告書の数字は、この事業再編の効力発生より前の期間にあたる点に注意が必要です。

ワンポイントアドバイス
平均年収は単体の数字と押さえる

有価証券報告書の857万円は日本電子単体の従業員が対象です。連結では海外現地法人の社員も含まれますが、そちらは各国の給与水準で決まります。求人票の提示年収と比べるときは、どの範囲の数字なのかを先に確認しておくと、判断を誤りません。

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