東洋製罐の平均年収は757万円|年代別・職種別の実態と年収を上げる方法を解説

この記事のポイント
  • 東洋製罐グループHDの平均年収は757万円で、国内平均478万円の約1.6倍です。
  • 757万円は持株会社単体(533名)の数字で、事業会社の平均年収は非公開です。
  • 口コミの平均は519万円と低めで、回答者の平均年齢33.3歳が差の一因とみられます。
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「東洋製罐の年収」と調べると、持株会社の数字と事業会社の数字が混ざって出てきます。この記事では、有価証券報告書で確認できる範囲と、確認できない範囲を分けて整理しました。数字の対象を押さえて読んでいただくと、判断を誤りにくくなりますよ。

目次

東洋製罐の平均年収は757万円|有価証券報告書の最新データ

東洋製罐の平均年収の全体像

東洋製罐の直近の平均年収は757万円です(2026年3月期、平均年齢42.3歳、平均勤続年数16.9年、単体従業員533名)。出典は東洋製罐グループホールディングス 有価証券報告書で、経年の数字はIR BANK 東洋製罐グループHD 平均年収の推移にまとまっています。

ここで注意したいのは、757万円が上場会社である東洋製罐グループホールディングス(証券コード5901)単体の従業員だけを対象にした金額という点です。缶やPETボトルを実際に製造・販売している事業会社の東洋製罐株式会社は、この数字に含まれていません。

そのため本記事では、757万円を「東洋製罐グループの本社機能を担う持株会社の平均年収」と位置づけて読み進めます。まず直近8期の推移から確認します。

直近8期の平均年収推移

持株会社単体の平均年収は、2019年3月期の746万円から2026年3月期の757万円まで、8期で11万円増えています。大きく動いたのは2024年3月期の下落と、翌2025年3月期の反発です。

決算期平均年収平均年齢単体従業員数
2019年3月期746万円41.4歳399名
2020年3月期737万円41.8歳447名
2021年3月期734万円42.0歳436名
2022年3月期741万円42.4歳470名
2023年3月期742万円42.1歳488名
2024年3月期727万円42.1歳491名
2025年3月期754万円42.1歳495名
2026年3月期757万円42.3歳533名

出典はIR BANK 東洋製罐グループHD 平均年収の推移(有価証券報告書の記載値を集計)です。

平均年齢は41歳台から42歳台で安定している一方、従業員数は399名から533名へ134名増えました。人員が増える中でも平均年収が上向いているため、採用による若返りで平均が押し下げられる構造にはなっていないと読み取れます。

平均年収が前年から3万円増えた背景

2026年3月期の平均年収は前期の754万円から3万円増え、2014年3月期以降の13期のなかで最も高い水準になりました。増加幅は小さいものの、2024年3月期の727万円からは2期で30万円の上昇です。

同じ期の連結業績を見ると、売上高は9,632億円(前期比4.41%増)、営業利益は520億円(同51.78%増)でした(IR BANK 東洋製罐グループHD 業績)。業績が大きく伸びた期ですが、単体の平均年収の伸びは3万円にとどまっています。

持株会社の社員の賞与が連結業績にどこまで連動するのかは、有価証券報告書から読み取れません。業績の好調が年収にすぐ反映されるとは限らないという点は、年収を比べる際の前提として覚えておくと安心です。

東洋製罐グループの企業情報と持株会社体制

東洋製罐グループホールディングスの公式サイト
出典 東洋製罐グループホールディングス公式サイト

東洋製罐グループホールディングスは東京都品川区に本社を置く東証プライム上場の持株会社です。もともとは1917年創立の東洋製罐で、2013年に持株会社体制へ移行し、事業は新設の東洋製罐株式会社が引き継ぎました(Wikipedia 東洋製罐グループホールディングス)。

グループは缶とPETボトルで国内首位のシェアを持ち、飲料・食品用の紙カップでも約6割の国内シェアがあるとしています(東洋製罐グループ公式サイト)。事業は包装容器、エンジニアリング・充填・物流、鋼板関連、機能材料関連、不動産関連などに分かれ、連結従業員は19,067名です。

事業会社の東洋製罐株式会社は、2026年4月1日時点の従業員が2,627名、資本金10億円です(東洋製罐 会社概要)。有価証券報告書に載る533名と、事業会社の2,627名は別の集団であり、事業会社の平均年収は公表されていません。

ワンポイントアドバイス
平均年収は対象範囲を先に確認する

有価証券報告書の757万円は持株会社の単体従業員が対象です。求人票や口コミサイトの数字と比べるときは、どの会社の従業員の数字なのかを最初に確認してください。持株会社と事業会社では職種構成が異なるため、同じ会社名でも年収の前提がずれることがあります。

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