三井ハイテックの平均年収は712万円｜年代別・職種別の実態と年収を上げる方法を解説

三井ハイテックの平均年収は712万円｜有価証券報告書の最新データ

三井ハイテックの直近の平均年収は712万円です（2026年1月期 三井ハイテック 有価証券報告書、平均年齢38.9歳、平均勤続年数12.9年、従業員2,449名）。記載額は7,122,727円で、前期の687万円から約25万円増えています。

国内の給与所得者の平均給与487万円と比べると約1.46倍、正社員の平均559万円と比べても約1.27倍の水準です（国税庁 令和7年分 民間給与実態統計調査）。

有価証券報告書の平均年間給与は、賞与と基準外賃金を含み、単体の従業員だけを対象にした金額です。連結の従業員4,858名には海外子会社の社員も含まれますが、712万円の計算には入っていません。

直近5年の平均年収推移

平均年収は2022年1月期の633万円から2026年1月期の712万円へ、4年間で79万円増えました。2023年1月期に一度下がったあと、3期連続で上昇しています。

決算期	平均年収	平均年齢	平均勤続年数	従業員数
2022年1月期	633万円	40.0歳	15.8年	1,944名
2023年1月期	616万円	39.9歳	15.2年	2,027名
2024年1月期	642万円	39.0歳	14.1年	2,192名
2025年1月期	687万円	39.1歳	13.4年	2,357名
2026年1月期	712万円	38.9歳	12.9年	2,449名

出典はIR BANK 三井ハイテック 平均年収の推移（有価証券報告書の記載値を集計）です。2020年1月期の525万円と比べると、6年で187万円の増加になります。

目を引くのは社員構成の変化です。2020年1月期からの6年で従業員は1,807名から2,449名へ642名増え、平均勤続年数は16.9年から12.9年へ縮みました。勤続の短い社員が増えて平均が下がりやすい局面でも平均年収は伸びているため、給与水準そのものが引き上げられてきたと読み取れます。

2026年1月期の業績と賞与への影響

2026年1月期の連結売上高は2,183億2,900万円で前期比1.6%の増収でしたが、営業利益は126億5,100万円で21.0%の減益です。親会社株主に帰属する当期純利益は31億5,100万円まで、74.2%減少しました（三井ハイテック 有価証券報告書）。

純利益を押し下げたのは、欧州でのBEV成長鈍化に伴う減損損失39億5,100万円と欧州事業損失25億9,100万円です。減益の年でも平均年収は伸びましたが、賞与は業績の影響を受けるため、翌期以降も同じペースで増えるとは限りません。

有価証券報告書の時点で示された2027年1月期の見通しは、売上高2,330億円、営業利益110億円（13.1%減）、純利益70億円です。先行投資のコストが営業利益を圧迫する見込みで、賞与の動きは確認しておきたい点です。

三井ハイテックの企業情報と事業構成

三井ハイテックは福岡県北九州市八幡西区に本社を置く東証プライム上場のメーカーで、1949年に金型の製造販売で創業しました。社名の三井は創業者の姓に由来し、三井グループとは関係がありません（Wikipedia 三井ハイテック）。

事業は金型・工作機械、電子部品（リードフレーム）、電機部品（モーターコア）の3本柱です。セグメント売上高は電機部品が1,546億4,900万円と全体の約7割を占めます（三井ハイテック 有価証券報告書）。

電動車の駆動モーターに使うコアの需要が、業績と採用を左右する構造です。2028年1月期の目標は売上高2,630億円、営業利益150億円に見直され、直近3か年の設備投資も1,100億円から960億円へ抑える方針が示されています。