TOPPANの平均年収は868万円｜年代別・職種別の実態と年収を上げる方法を解説

TOPPANホールディングスの平均年収は868万円です（2026年3月期 有価証券報告書）。平均年齢は42.8歳、平均勤続年数は15.9年となっています。

国内の給与所得者の平均給与は478万円、正社員に限っても545万円です（国税庁 令和6年分 民間給与実態統計調査）。TOPPANの水準は全体平均の約1.8倍にあたります。

ただし868万円には前提があります。対象は持株会社の従業員1,430名だけで、連結54,371名の大半を占める事業会社の社員は含まれません。この記事では有価証券報告書の数字を起点に、年代別・職種別の実態、印刷大手との比較、年収を上げる方法を整理します。

TOPPANの平均年収は868万円｜有価証券報告書の最新データ

TOPPANホールディングスの直近の平均年収は868万円です（2026年3月期 有価証券報告書、平均年齢42.8歳、平均勤続年数15.9年、従業員1,430名）。前年度から6.3%増えています。

有価証券報告書の平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含む金額です。基準外賃金は残業代など所定外の賃金を指すため、月給と賞与と残業代を合わせた年間の総額だと考えると実態に近くなります。

まず5年分の推移から、868万円がどの位置にある数字なのかを確認します。

直近5年の平均年収推移

平均年収は2022年3月期の700万円から、2026年3月期の868万円まで、4年間で168万円増えています。ただし2024年3月期から従業員数が約10分の1に減っており、この間の数字は同じ範囲での連続した比較ではありません。

決算期	平均年収	平均年齢	平均勤続年数	従業員数
2022年3月期	700万円	42.9歳	13.3年	10,951名
2023年3月期	706万円	43.0歳	13.7年	10,843名
2024年3月期	756万円	43.0歳	14.8年	1,676名
2025年3月期	816万円	43.0歳	15.4年	1,723名
2026年3月期	868万円	42.8歳	15.9年	1,430名

出典は IR BANK TOPPAN HD 平均年収の推移（有価証券報告書の記載値を集計）です。

2023年3月期の従業員数は10,843名、2024年3月期は1,676名です。この断絶は業績の変化ではなく、持株会社体制への移行で集計の対象が変わった結果と読み取れます。

868万円の対象範囲と持株会社体制

TOPPANは2023年10月に持株会社体制へ移行し、商号を凸版印刷からTOPPANホールディングスへ変更しました。各事業は吸収分割により連結子会社3社に承継されています（有価証券報告書）。

有価証券報告書の平均年間給与は、提出会社、つまり持株会社の従業員だけが対象です。連結の従業員は54,371名（臨時5,094名）で、提出会社の1,430名は全体の約2.6%にあたります。

2026年4月には、TOPPANエッジ株式会社とTOPPANデジタル株式会社がTOPPAN株式会社に合併され、事業会社が一本化されました（有価証券報告書）。連結の従業員数は事業分野ごとに次のとおりです。

• 情報コミュニケーション事業分野 30,124名
• 生活・産業事業分野 19,336名
• エレクトロニクス事業分野 3,342名
• 全社（共通） 1,569名（持株会社の従業員1,430名を含む区分）

印刷やパッケージ、半導体関連の現場を担う社員の年収は、868万円とは別の水準にあります。全体像をつかむには、持株会社の数字に加えて口コミベースの数字も並べて見る必要があります。

平均年収が前年から52万円上がった背景

2026年3月期は前期の816万円から52万円増え、増加率は6.3%でした。同じ期の連結売上高は1兆8,050億円で前期比5.0%増、営業利益は671億円で21.1%減です（有価証券報告書）。

営業利益が減っても平均年収は上がっており、連結の業績と持株会社の給与が単純には連動していないことがわかります。従業員数は前期末から293名減っていて、主因は他社への出向者の減少とされています（有価証券報告書）。

少人数の持株会社では、出向者の入れ替わりや役職者の構成が変わるだけで平均値が動きやすいという特性があります。平均勤続年数が15.4年から15.9年へ伸びたことも、平均を押し上げる方向に働いたと考えられます。

TOPPANホールディングスの企業情報と事業構造

TOPPANホールディングスは、1900年1月に凸版印刷合資会社として設立された、東証プライム上場（証券コード7911）の持株会社です。本社機能は2021年4月から東京都文京区にあります（有価証券報告書）。

事業は情報コミュニケーション、生活・産業、エレクトロニクスの3分野で、連結子会社は247社です。2026年3月期の連結売上高は、情報コミュニケーションが9,232億円、生活・産業が7,230億円、エレクトロニクスが1,863億円でした（有価証券報告書）。

印刷技術を土台に、ICカードなどのセキュアメディア、パッケージ、半導体フォトマスクまで事業が広がっています。事業の幅が広いぶん、職種や配属先によって処遇の前提が変わる会社です。