SESはやめとけ？客先常駐の実態と偽装請負の注意点、自社開発への転職ルートを解説

「SES やめとけ」と検索する背景には、客先常駐という働き方そのものへの不安があります。配属先を自分で選べない「案件ガチャ」、契約の仕組みが分かりにくいこと、そして指揮命令の実態によっては偽装請負という違法状態に巻き込まれる懸念があることが、不安の正体です。

これらは噂ではなく、求人サイトの年収統計や厚生労働省・労働局が示す労働者派遣との区分基準からも裏付けられる実態です。本記事ではSESという契約・雇用形態そのものに絞って一次情報を整理したうえで、向いている人には有望な選択肢であることも併せて解説します。

IT業界全体の多重下請け構造や、システムエンジニアという職種の業務内容ではなく、SESという契約形態で働くこと自体が持つメリットと注意点に絞って掘り下げます。

SESが「やめとけ」と言われる理由

SESという働き方に「やめとけ」という声が向けられる理由は、ひとつに絞れるものではありません。配属先を選べない仕組み、多重下請けによる単価の目減り、評価と給与が結びつきにくい構造という、性質の異なる要因が重なっています。

これらは個人の能力不足ではなく、SESという契約形態そのものに組み込まれた仕組みから生まれる事情です。まずは契約・雇用形態として見たSESの特徴を順番に見ていきます。

配属先を自分で選べない「案件ガチャ」

SES企業で働くエンジニアは、どの客先にアサインされるかを自分で決められないことが一般的です。営業担当が契約状況や相性を踏まえて配属先を決めるため、希望する技術領域と異なる現場に配属されることがあります。

テスト・運用監視中心の案件に長期間とどまると、設計や要件定義の経験を積む機会が限られます。この配属の不確実性が「案件ガチャ」と呼ばれ、SESへの不安の中心になっています。

ただし企業によっては、複数の案件候補からエンジニア本人の希望を一定程度反映させる仕組みを持つところもあります。配属の決め方は面接時に確認できる事項であり、企業ごとの差が大きい部分です。

配属先の希望が通るかどうかは、入社時点のスキルだけでなく、自社内での評判や過去の案件での実績にも左右されます。希望を伝え続ける姿勢自体が、次の配属に影響する場合もあります。

多重下請け構造による単価の目減り

SESの契約は、エンドユーザーから一次請け、二次請けと商流を経由することが多く、各階層でマージンが差し引かれるほど、実際に働くエンジニアへ渡る単価は目減りします。自社がどの階層に位置するかによって、同じ業務内容でも報酬水準に差が出ます。

契約単価のうちエンジニア本人の給与に還元される割合は「還元率」と呼ばれ、40〜80%程度が相場とされています。還元率の計算方法は企業ごとに異なり、経費や福利厚生分が差し引かれる場合もあるため、求人票の数字だけで単純比較するのは難しい面があります。

たとえば、エンドユーザーとの契約単価が月90万円であっても、一次請け・二次請けと商流を経由する過程で各社のマージンが差し引かれ、実際にSES企業からエンジニアへ支払われる原資は60万円台まで下がることがあります。自社がどの商流階層に位置するかを把握しておくことは、年収の伸びしろを見積もるうえで欠かせない視点です。

評価基準があいまいで昇給に結びつかない仕組み

客先常駐では、実際の業務ぶりを評価するのは客先の担当者であることが多く、その評価が自社の人事評価にそのまま反映されるとは限りません。評価は営業担当を通じて間接的に伝わるため、本人の頑張りが昇給に結びつくまでに時間がかかりやすい構造です。

現場は数か月から数年単位で変わることもあり、そのつど評価者との関係を築き直す負担も重なります。帰属意識を持ちにくいことが、昇給や評価の実感を薄くするという声につながっています。

契約終了・待機期間による収入の不安定さ

SES契約は準委任契約が一般的で、期間を定めて契約を結びます。エンジニア側のスキルが案件と合わない場合や、クライアント側の予算削減・方針変更などにより、契約が更新されず終了することがあります。

次の案件が決まるまでの間は「待機」と呼ばれる状態になり、企業によっては休業手当として給与が通常より減額されるケースもあります。案件の有無が収入に直結することが、長期的な生活設計を立てにくくする要因です。