トヨタの営業がきつい理由は？販売店と本体の違い・年収の実態と転職先を解説

トヨタの営業がきついと言われる理由

トヨタの営業がきついと語られるとき、その中身は本体の営業部門と販売店の営業でまったく異なります。ここでは混同されやすい構造から順に整理します。

トヨタ自動車の営業部門と販売店の営業の違い

トヨタ自動車株式会社は愛知県豊田市に本社を置く自動車メーカーで、主な事業内容は自動車の生産と販売です。従業員数は73,133人、連結では390,927人にのぼります（トヨタ自動車 会社概要）。

一方、クルマを店頭で売っているのは全国の販売店です。有価証券報告書にも国内ではトヨタモビリティ東京などの全国の販売店を通じて顧客に販売すると明記されています（トヨタ自動車 有価証券報告書）。

つまりトヨタ自動車の営業職は、販売店と組んで国内や海外の販売戦略を設計する仕事です。来店客に見積もりを出して契約を取る仕事ではありません。

• トヨタ自動車株式会社の営業は、販売戦略の立案と販売店や海外代理店との折衝が中心
• 販売店の営業は、来店客への接客と契約、納車後のフォローが中心
• 採用も給与テーブルも人事評価も、それぞれの会社で別に運用されている

求人サイトで「トヨタ」と検索すると両方が混ざって表示されます。社名の最後まで読む習慣をつけるだけで、情報の取り違えはかなり減らせます。

全車種併売による販売店同士の競合

販売店の営業にとって最も大きな変化は、2020年5月の全車種併売化です。トヨタは2019年6月に、2022年から25年を目途としていた全車種併売化を前倒しすると発表しました（トヨタ 全販売店全車種併売化を2020年5月に前倒し）。

それまでは「トヨタ店」「トヨペット店」「カローラ店」「ネッツ店」の系列ごとに専売車種が決まっていました。併売後はどの店でも同じ車種を売れる状態になり、当時の国内6,000店舗の最大活用が狙いとされています。

買い手にとっては便利な変更です。ただし売り手から見ると、同じ車を同じ価格帯で扱う競合が近隣に増えたことを意味します。

ブランドの差ではなく担当者の対応や条件で選ばれる場面が増えるため、価格交渉の場数と提案の引き出しがそのまま成績に響きます。これはトヨタ販売店に固有の、比較的新しいプレッシャーです。

販売会社の統廃合と国内市場の縮小

併売化から5年が経ち、系列販売店の統廃合が進んでいます。日本経済新聞によると、2020年からの5年間で販売会社は34社減り、店舗数も約300店減少しました（日本経済新聞 トヨタ、販売チャネル統合5年で販社13%減）。

店舗が減れば、残る店舗が受け持つ商圏と台数は広がります。同時に、統合をまたいだ人事異動や評価基準の擦り合わせといった、売る以外の負荷も発生します。

国内の新車市場は人口減を背景に縮小が見込まれています。市場が伸びない環境で前年超えの目標を置かれる構図が、きついと語られる土台にあります。

なお、ノルマや土日出勤といったカーディーラー営業に共通する話はカーディーラー営業がきつい理由で整理しています。ここではトヨタ固有の論点に絞ります。

口コミスコアに表れる本体と販売店の差

同じトヨタの名前でも、社員の評価はまったく違う水準に出ます。OpenWorkの総合評価は、トヨタ自動車が4.18で回答者2,451人、トヨタモビリティ東京が2.86で回答者273人です。

評価項目	トヨタ自動車	トヨタモビリティ東京
総合評価	4.18	2.86
待遇面の満足度	4.3	2.7
社員の士気	3.8	2.8
風通しの良さ	3.8	2.8
社員の相互尊重	4.3	3.0
20代成長環境	3.4	2.6
人材の長期育成	3.9	2.6
法令順守意識	4.9	3.8
人事評価の適正感	3.3	2.5

出典はOpenWork トヨタ自動車の社員クチコミとOpenWork トヨタモビリティ東京の社員クチコミです。いずれも社員の投稿を集計した値であり、会社が公表した数字ではありません。

8項目すべてで本体が上回りますが、開きが大きいのは待遇面の満足度、人材の長期育成、人事評価の適正感です。販売店側は評価の納得感が2.5と最も低く、ここが不満の中心になっていることが読み取れます。

法令順守意識だけは販売店も3.8と比較的高い水準です。制度が緩い職場という評価ではなく、評価と処遇への納得感が薄いという評価だと見るのが実態に近くなります。