リコージャパンの営業がきつい理由は？年収・働き方の実態と転職先を解説

リコージャパンの営業がきついと言われる理由

リコージャパンの営業がきついと語られる背景には、市場そのものの縮小、処遇への不満、拠点と担当先による難易度の差、商材の転換という4つの要因があります。

いずれも個人の頑張りでは動かしにくい、構造側の要因という共通点があります。順に見ていきます。

縮小する市場の主力商材

リコーグループは統合報告の中で、オフィスプリンティング市場は縮小するという認識のもと、売上高が減少しても収益を確保できるよう経営体質を強化すると明記しています（リコー 過去・現在・将来への道筋）。

売る側から見ると、これは「前年並みを維持するだけでも上積みの提案が要る」という意味になります。複合機そのものの台数を伸ばす戦い方が、会社の方針としてすでに主戦場から外れているからです。

ペーパーレス化は個別の企業努力で止められるものではありません。担当先で印刷枚数が落ちれば、保守やサプライの売上も連動して下がります。

同じ数字を作るために、前年より広い範囲の提案が必要になる。この積み重ねが、現場では「年々きつくなる」という実感として語られます。

待遇と評価への不満

OpenWorkの8項目のスコアを見ると、法令順守意識だけが4.8と突出して高く、待遇面の満足度2.6、社員の士気2.8、人事評価の適正感2.9が下位に並びます。総合評価は3.34です。

評価項目	スコア
待遇面の満足度	2.6
社員の士気	2.8
20代成長環境	2.9
人事評価の適正感	2.9
人材の長期育成	3.0
社員の相互尊重	3.5
風通しの良さ	3.7
法令順守意識	4.8
総合評価	3.34

出典はOpenWork リコージャパンの社員クチコミで、回答者は1,525人です。

この並び方には意味があります。守るべきものは守られているのに、返ってくるものへの納得感が低いという形です。

コンプライアンスが緩くて苦しい会社とは、きつさの質がまるで違います。制度が壊れているのではなく、制度どおりに働いた結果への評価が物足りない、という不満の出方をします。

拠点と担当先による難易度の差

リコージャパンは全国341拠点、従業員17,372名という規模で事業を展開しています（リコージャパン 会社概要、いずれも2025年4月現在）。

拠点が多いということは、担当するエリアと顧客層の幅も広いということです。大企業の本社が集まる都市部の担当と、中小企業と自治体が中心の地方拠点の担当では、1件あたりの単価も商談の進み方も揃いません。

口コミでも、配属された拠点と担当先で難易度が大きく変わるという趣旨の声が繰り返し挙がります。同じ目標の立て方をされても、手応えは同じになりません。

そして配属先は本人が選べないのが通例です。転勤を伴う異動がある以上、この不確実性は長く付き合う前提になります。

商材の転換で求められるものが変わる

リコーグループは2023年4月からの3カ年を第21次中期経営戦略と位置づけ、オフィスプリンティング事業を主とした収益構造からの変革を進めています（リコー 中期経営戦略の概要と進捗）。

営業の立場では、覚える商材が増えることを意味します。複合機とサプライに加えて、ネットワーク、セキュリティ、業務アプリケーション、電子帳簿保存や適格請求書への対応まで、提案の範囲が広がっています。

• 複合機やプリンターといった画像機器と消耗品
• サーバーやネットワークの構築と運用の代行
• システムインテグレーションとソフトウェア開発
• 電力販売サービスなどの周辺商材

これらはすべて事業内容として公式に掲げられているものです（リコージャパン 会社概要）。扱う幅が広いほど提案の可能性は増えますが、そのぶん学習の負荷も上がります。

機械を売ってきた人がITの提案に切り替えるには、時間と反復が要ります。この移行期に立ち会っていることが、きつさとして語られる場面は少なくありません。