ボルボの営業がきつい理由は？年収・働き方の実態と転職先を解説

ボルボの営業がきついと言われる背景には、販売を一手に担う輸入元が存在せず、資本の異なる複数の地場企業が別々にディーラーを運営しているという構造があります。

2025年7月の輸入車販売ランキングでボルボは816台で7位、前年同月比93.0％と台数を落としています（Motor Fan 2025年7月の輸入車販売ランキング）。扱う車種もブランドの知名度も、来店客が自然に集まる水準ではありません。

この記事では輸入元の会社概要、販売を担う正規ディーラー各社の実態、主要運営会社の有価証券報告書に基づく年収水準、働き方の実情を整理し、向き不向きと転職先まで解説します。

ボルボの営業がきついと言われる理由

ボルボの営業がきついと言われる背景には、販売網の分散構造、ブランドポジションの中途半端さ、EVシフト途上の商品構成の3つがあります。順に見ていきます。

正規ディーラー網が資本の異なる複数企業に分かれている

ボルボの日本法人であるボルボ・カー・ジャパン株式会社は自ら店舗を直営するのではなく、地域ごとに資本の異なる複数の企業が正規ディーラーとして出店する体制を取っています。

2020年には総合商社の双日が新会社「双日オートグループジャパン株式会社」を設立してボルボの正規ディーラー事業に参入し、西宮・高松・西東京の3店舗を運営する計画を発表しました。設立時点の従業員は約50人です（SBBIT 双日のVolvo正規ディーラー事業参入）。

• 総合商社系の双日オートグループジャパン（東京都千代田区）
• 上場企業で全国に輸入車正規ディーラーを複数展開するネクステージ（愛知県名古屋市）
• 地場の自動車販売会社であるインターヨーロッパ、山陽村上モーター、加藤石油、東邦オート など

同じ「ボルボの営業」という求人でも、採用元が総合商社の子会社なのか、上場ディーラーチェーンなのか、地場の中小企業なのかで、研修制度・評価制度・異動の範囲がまったく異なります。一つの輸入元が研修から評価まで一元管理しているブランドとは前提が違う点は、応募前に理解しておく必要があります。

ブランド力だけで売れる価格帯ではない

2025年のEVを除く外国メーカー車の新規登録全体は前年比7.0％増の24万3,129台で2年ぶりに増加し、ブランド別ではメルセデス・ベンツが11年連続で首位を維持しました（ニュースイッチ 2025年の輸入車新規登録）。

この中でボルボは、2025年7月単月の実績で816台・前年同月比93.0％という水準にとどまります（Motor Fan）。メルセデス・ベンツやBMWほどの指名買いが起きにくく、価格と装備、安全性能を一つずつ比較したうえで検討する層が相対的に多いブランドだといえます。

「輸入車に乗りたい」という漠然とした動機の客を、BMWやアウディなど競合と比較される前提で自社に引き寄せる提案力が求められます。指名買いの比率が高いブランドの営業とは、求められる動き方が異なります。

スーツの営業からブランドアンバサダーへの過渡期

ボルボ・カー・ジャパンは2023年、電気自動車専用の新型店舗「ボルボ・スタジオ」を開設し、スーツ姿の営業担当ではなく、リラックスした服装のブランドアンバサダーを常駐させる方針を打ち出しました（Car Watch ボルボ・カー・ジャパン社長インタビュー）。

従来型の対面商談を軸にした営業スタイルから、デジタル体験と試乗を軸にした接客への転換が進行中ということです。すべての店舗が同じ接客スタイルに統一されているわけではなく、店舗によって求められるスキルセットに差が出ている過渡期にあります。

従来型の店舗で経験を積んできた営業担当からすると、評価される能力の軸そのものが変わりつつあることへの戸惑いが、きつさとして語られる場面があります。